「検索エンジンといえばGoogle」というイメージを持っている方が、今では多いのではないでしょうか。SEO対策と聞いても、まずGoogleで上位表示する方法を思い浮かべると思います。しかし、Googleが日本に登場する前はどうだったのでしょうか。日本の企業は、どの検索エンジンを意識してWebサイトを作り、どうすればお客様に見つけてもらえるのかを考えていたのでしょうか。
実は1998年の日本では、Yahoo! JAPANだけでなく、goo、Infoseek、Exciteなど、複数の検索サービスが激しく競争していました。1997年3月にはNTTグループが日本語検索エンジン「goo」を開始し、同年にはExciteの日本語サービスも登場しました。それ以前からInfoseekも日本語検索サービスを提供しており、利用者は目的によって検索エンジンを使い分けていたのです。
当時の検索エンジンは、現在のGoogleと比べると検索精度も機能も限られていました。それぞれの検索エンジンで検索結果が異なるため、目的の情報が見つからなければ、別の検索エンジンで探し直すこともありました。企業のWebサイト運営者にとっても、複数の検索エンジンから訪問者を集めることが重要な課題だったのです。
今回は、1998年当時の新聞・IT専門メディアに残された記録をもとに、日本の検索エンジン競争を振り返ります。そして、この歴史から、Googleの「AIによる概要」やAIモード、ChatGPTなどが普及する2026年のWeb集客について、何を学べるのかを考えてみたいと思います。
Google登場前の日本には、どのような検索エンジンがあったのか?
1998年の日本には、現在ではほとんど名前を聞かなくなった検索エンジンが数多く存在していました。代表的なものがYahoo! JAPAN、goo、Infoseek、Excite、Lycosなどです。さらに、企業や大学が独自に開発した検索サービスもあり、インターネット上の情報を探す方法は、現在よりもはるかに多様でした。
当時の検索サービスには、大きく分けて二つの方式がありました。一つは、人間がWebサイトを確認してカテゴリ別に分類する「ディレクトリ型検索」です。Yahoo! JAPANがその代表例でした。もう一つは、コンピューターがWebページを自動的に巡回して情報を収集する「ロボット型検索」です。gooやInfoseek、Exciteなどがこの方式を採用していました。

現在のGoogle検索は、ロボット型検索を高度に発展させたものです。しかし1990年代後半には、どちらの方式が利用者にとって便利なのか、まだ試行錯誤が続いていました。
この時代の状況を知るために非常に参考になるのが、1997年9月8日に『INTERNET Watch』が公開した「情報の海に溺れるな! 検索サービス使いこなしテクニック集」という記事です。この記事では、検索サービスによって得意な分野が異なることを説明し、複数のサービスを目的に応じて使い分ける方法を紹介しています。
《出典》情報の海に溺れるな! 検索サービス使いこなしテクニック集(INTERNET Watch、1997年9月8日)
この記事が興味深いのは、検索エンジンそのものを使いこなすことが、当時のインターネット利用者にとって一つの技術だったという点です。現在ならGoogleの検索窓に質問を入力するだけで目的の情報が見つかることも多いですが、当時は検索する言葉を工夫したり、検索対象を絞り込んだり、別の検索サービスを試したりする必要がありました。
gooはなぜ1997年に高く評価されたのか?
当時の検索エンジンの中で、特に注目されたのがgooでした。
gooは1997年3月27日、NTTとNTTアドが共同で開始した日本語検索サービスです。当時の発表によると、米国Inktomi社の検索技術を基盤とし、NTTの日本語処理技術「InfoBee」を組み合わせて開発されました。
驚くべきことに、gooはサービス開始時点で約350万URLの日本語Webページ情報を検索対象としていました。当時としては日本語検索サービスの中でも最大級の規模でした。
また、毎日200万URL分のデータ処理が可能と説明されており、大量のWebページを自動的に収集する能力が注目されました。
《出典》NTTアドが日本語検索エンジンサービス「goo」を3月27日より開始(INTERNET Watch、1997年3月5日)
1. gooが解決しようとしていた日本語検索の問題
当時の検索エンジンにとって、日本語を正確に扱うことは大きな技術的課題でした。英語の場合、単語と単語の間には原則として空白があります。しかし日本語では、「大阪で税理士を探す」という文章の中に単語の区切りを示す空白がありません。
コンピューターが日本語の文章を検索するためには、文章のどの部分が単語なのかを判断し、それぞれの言葉を適切に処理する必要があります。この処理は「形態素解析」と呼ばれる技術などを使って行われます。
gooは、NTTが研究してきた日本語処理技術を活用することで、日本語で情報を探す利用者の利便性を高めようとしていました。英語圏で開発された検索エンジンを、そのまま日本語に翻訳するだけでは十分でなかったのです。
この点は、現在のAI検索を考えるうえでも興味深いところです。AIも日本語の質問を正確に理解し、文脈や言葉の意味を判断する必要があります。もちろん、現在の大規模言語モデルと1997年の検索技術はまったく異なるものですが、日本語をどのようにコンピューターに理解させるかという課題には、長い研究の歴史があります。
2. gooは1997年のIT業界で最も注目されたニュースになった
gooの登場がどれほど大きな出来事だったのかを示す、興味深い記録があります。
『INTERNET Watch』は1997年12月25日、編集部が選んだ年間10大ニュースを発表しました。その第1位に選ばれたのが、gooの登場だったのです。
この年には、Microsoftと米国司法省の対立、Internet ExplorerとNetscapeによるブラウザ競争など、インターネットの将来に影響を与える大きな出来事がありました。それにもかかわらず、gooの登場が第1位になりました。
編集部は、gooが大量の情報を高速に検索できるようにしたことで、インターネット利用者の行動そのものを変えたと評価しています。
《出典》編集部の選んだ10大ニュース(INTERNET Watch、1997年12月25日)
この記録を見ると、現在の私たちが考えている以上に、当時の日本ではgooの存在感が大きかったことがわかります。Googleが登場する前から、日本でも検索技術の進歩によって、インターネットの使い方が大きく変わり始めていたのです。
Infoseekはどのように検索サービスを進化させたのか?
gooと並んで、当時の日本で重要だった検索サービスがInfoseekです。
Infoseekは米国で開発されたロボット型検索エンジンで、日本ではデジタルガレージが「infoseek JAPAN」を展開していました。1996年には日本語サービスが始まり、gooよりも早い時期から日本の検索市場に参加していました。
Infoseekの特徴は、単にWebページを検索するだけでなく、検索とさまざまな情報サービスを組み合わせようとしていたことです。
例えば1998年11月10日、デジタルガレージはinfoseek JAPANを同月24日に大幅リニューアルすると発表しました。新しいサービスでは、コンピューター、インターネット、スポーツ、オフィスライフ、自動車、キャリアなどのテーマ別に「infoseek Channel」というコーナーを設ける計画でした。
各チャンネルではニュースや専門情報、関連するWebサイトへのリンク、広告などが提供されました。さらに、オンラインソフトの検索、地図検索、メーリングリストの検索などにも取り組んでいました。
《出典》infoseek JAPANが11月24日リニューアル(INTERNET Watch、1998年11月10日)
1. 検索だけでなく、利用者が毎日訪れるサービスを目指していた
ここで注目したいのは、Infoseekが検索機能だけで競争していたわけではないということです。ニュースを読みたい人、仕事に役立つ情報を探したい人、パソコンのソフトを探している人など、さまざまな目的を持つ利用者を集めようとしていました。
これは「ポータルサイト」という考え方につながります。ポータルとは玄関という意味で、インターネット利用者が最初に訪問し、そこからニュースや検索、ショッピングなどへ移動できるサービスを指します。
1998年のInfoseekは、検索エンジンという技術から、利用者が日常的に利用する情報サービスへと発展しようとしていたのです。
当時の発表会では、デジタルガレージ社長だった伊藤穣一氏が、米国で注目され始めていた「Destination」という考え方について説明しています。単に人々を他のWebサイトへ案内するだけでなく、そのサービス自体に人を引きつける価値を持たせるという発想です。
この考え方は、現在のWeb集客にも通じるものがあります。検索エンジンから一度アクセスしてもらうだけでなく、役立つ情報や独自のサービスを提供し、繰り返し訪問してもらうことが重要だからです。
2. メーリングリストまで検索できるようになった
1998年12月には、Infoseekがメーリングリストの検索サービスを開始しました。
メーリングリストとは、登録したメンバー同士が電子メールを通じて情報交換する仕組みです。SNSが普及する以前、特定の趣味や専門分野について情報交換する重要な手段でした。
Infoseekは、登録されたメーリングリストをキーワードやカテゴリから探せるようにしました。さらに、運営者が希望すれば過去のメールを保存し、その内容を検索できる機能も提供していました。
《出典》infoseekがメーリングリストの検索サービスを開始(INTERNET Watch、1998年12月16日)
この出来事は、検索エンジンがWebページだけでなく、さまざまな種類の情報を検索対象にしようとしていたことを示しています。現在では動画、地図、商品、口コミなども検索対象になりますが、情報の種類を広げるという発想は、すでに1990年代後半から存在していたのです。
4. Exciteは検索エンジンにどのような新しい機能を取り入れたのか?
gooやInfoseekと競争していたもう一つの検索サービスがExciteです。
Exciteは米国で誕生した検索エンジンで、日本語版も1997年にサービスを開始しました。日本ではエキサイト株式会社がサービスを展開し、検索機能だけでなく、ニュースやメールなどの情報サービスを提供するポータルサイトとして発展していきました。
1998年12月2日、Exciteは大幅なリニューアルを実施しました。このとき追加された機能には、現在のWebサービスにも通じる興味深いものがありました。
1. 自分好みの検索サイトを作れる機能
当時のExciteでは、トップページに表示する情報を利用者自身が変更できる機能が導入されました。
例えば、ニュース、天気予報、占い、メールなどの情報を、利用者が自分の好みに合わせて表示・非表示にできるようになったのです。現在の感覚では珍しくありませんが、1998年当時としては新しい利用体験でした。
また、トップページの色や背景画像を変更することもできました。これらは、利用者ごとの設定を記録するCookieという技術を使って実現されていました。
《出典》エキサイトがリニューアル、トップページのカスタマイズが可能に(INTERNET Watch、1998年12月2日)
検索エンジンの競争が、単に検索結果の精度だけではなく、利用者にとって使いやすいサービスを提供する方向へ広がっていたことがわかります。
2. 他の人が検索している言葉をリアルタイムで表示する機能
さらに興味深いのが、同じリニューアルで追加された「Search Stream」という機能です。
これは、Exciteで実際に検索されているキーワードを抽出し、画面上に次々と表示するというものでした。利用者は、他の人がどのようなことに興味を持っているのかを眺め、気になる言葉をクリックして検索することができました。
現在ではGoogleトレンドやSNSのトレンド情報などを利用して、人々の関心を調べることができます。しかし、1998年のExciteでも、人々が何を検索しているのかを見せるという試みが行われていたのです。
このような機能は、単に検索エンジンを便利にするだけでなく、利用者が新しい情報に出会うきっかけにもなりました。
また、Exciteはこのリニューアルでディレクトリ型検索も追加しています。ロボット型検索エンジンとして発展してきたExciteが、人間によって分類された情報も提供するようになったのです。
つまり、ディレクトリ型とロボット型のどちらか一方だけが優れているという単純な状況ではありませんでした。それぞれの長所を組み合わせながら、利用者にとって便利な検索サービスを目指していたのです。
1998年には東芝も独自の検索エンジンを開発していた
当時の日本の検索エンジン競争を語るうえで、もう一つ紹介したいのが「フレッシュアイ」です。
フレッシュアイは、東芝が1998年6月に開始した検索サービスです。その特徴は、新しく公開されたWebページや、更新されたばかりのWebページを検索しやすくすることでした。
1998年11月16日の『INTERNET Watch』によると、東芝、凸版印刷、電通の3社は、フレッシュアイを本格的に事業化するため、同年12月に新会社を設立することを発表しています。
当時のフレッシュアイは、12~24時間前に公開・更新されたWebサイトを検索できるという「情報の新鮮さ」を大きな特徴としていました。
《出典》東芝らが12月に「株式会社フレッシュアイ」を設立(INTERNET Watch、1998年11月16日)
現在のGoogleでも、ニュースや最新の出来事を検索する場合には、情報が新しいかどうかが重要になることがあります。しかし、1998年当時から、更新されたばかりの情報を発見しやすくすることに価値を見いだした検索サービスが存在していたのです。
このように、当時の検索エンジンはそれぞれ異なる特徴を持っていました。gooは日本語の全文検索、Infoseekは検索と情報サービスの統合、Exciteは利用者ごとの使いやすさ、フレッシュアイは情報の新鮮さというように、各社が独自の強みを打ち出していました。
なぜ当時の企業は複数の検索エンジンを意識する必要があったのか?
ここまで紹介してきたように、1998年の日本には複数の検索エンジンが存在し、それぞれ異なる技術やサービスを提供していました。
これは利用者にとって選択肢が多いという利点がありましたが、Webサイトを運営する企業にとっては難しい問題でもありました。
例えば、あるWebサイトがYahoo! JAPANのディレクトリに登録されていても、gooのロボット型検索で同じように見つかるとは限りません。反対に、gooでは検索できるページが、Yahoo! JAPANのディレクトリには登録されていないことも考えられました。
そのため、Webサイトへのアクセスを増やしたい企業は、複数の検索エンジンの存在を意識する必要がありました。
1. 検索エンジンによって検索結果が異なる時代
当時の検索エンジンには、それぞれ異なる検索対象や順位付けの仕組みがありました。
そのため、同じキーワードを検索しても、gooとInfoseekとExciteでは異なる結果が表示されることがありました。
利用者も、ある検索エンジンで目的の情報が見つからなければ、別の検索エンジンを利用するという方法を取っていました。
2000年12月25日には、『INTERNET Watch』が「賢く使い分けよう! 21世紀の検索エンジン」という特集を掲載しています。この特集では、Yahoo! JAPAN、goo、Infoseek、Exciteなど、複数の検索サービスを実際に比較し、それぞれの得意分野を調べています。
《出典》賢く使い分けよう! 21世紀の検索エンジン(INTERNET Watch、2000年12月25日)
この記事が2000年末に掲載されていることからも、Googleが日本語検索を開始した後も、検索エンジンを使い分けることが一般的なテーマだったとわかります。
2. 検索エンジンへの登録申請とWebサイトの情報整理
当時のWebサイト運営者にとって重要だったのは、検索サービスに自社の情報を発見してもらうことでした。
ディレクトリ型検索では、Webサイトのタイトルや説明文、掲載先のカテゴリなどが重要でした。一方、ロボット型検索では、プログラムがWebページを読み取れることや、検索される言葉がページ内に含まれていることなどが、情報を検索対象にするうえで関係していました。
ただし、検索エンジンの仕組みは各社で異なっており、どの要素がどの程度検索順位に影響するかは、外部から完全に把握できるものではありませんでした。
このため、当時のWebサイト運営者は、それぞれの検索エンジンの特徴を調べながら試行錯誤する必要があったのです。
現在のSEOではGoogle Search Consoleなどのツールによって、検索パフォーマンスやインデックス状況を調べることができます。しかし、1998年にはそのような環境が整っていませんでした。
当時のWebサイト運営者が何を手掛かりに検索対策を進めていたのかを考えると、現在の私たちは非常に多くの情報を利用できるようになったことがわかります。
検索エンジンはなぜ「検索だけのサービス」からポータルサイトへ変化したのか?
1998年の検索エンジン競争には、もう一つ大きな特徴がありました。それは、検索サービスが次々とポータルサイトへ変化していったことです。
gooは1998年10月、検索機能の強化とともにニュース、天気、企業情報などのサービスを拡充しました。それまでは検索エンジンとして紹介されていたgooが、公式発表でもポータルサイトとしての位置付けを明確にするようになったのです。
《出典》「goo」がリニューアル、検索機能を強化(INTERNET Watch、1998年10月14日)
Infoseekも同年11月にテーマ別の情報チャンネルを拡充し、Exciteも12月にニュースやメール、天気予報、占いなどの機能を強化しました。
なぜ各社は検索以外のサービスに力を入れたのでしょうか。
一つの理由として考えられるのは、利用者に毎日訪問してもらうためです。
検索エンジンは、何かを調べたいときに利用されます。しかし、検索が終われば、利用者は別のWebサイトへ移動してしまいます。そこで、ニュースや天気予報、メールなどを提供すれば、検索する用事がない日でもサービスを利用してもらえる可能性があります。
当時のポータルサイトは、利用者がインターネットを始めるときの入口を目指していたのです。
このことは企業のWeb集客を考えるうえでも重要です。検索エンジンから一度訪問してもらうだけではなく、利用者が何度も訪れたくなるような情報やサービスを提供することが、長期的な集客につながる可能性があるからです。
もちろん、検索サービスと一般企業のWebサイトでは目的が異なります。しかし、利用者との継続的な関係を作ろうとする考え方には、共通する部分があります。
Google登場前の検索エンジン競争から、AI検索時代の企業は何を学べるのか?
1998年の検索エンジンの歴史を振り返ると、私は現在のAI検索時代と重なる部分があると感じます。
現在、企業はGoogle検索だけでなく、Googleの「AIによる概要」やAIモード、ChatGPTなど、複数の情報発見サービスへの対応を考える必要が出てきています。
例えば、ある利用者はGoogleで検索結果を比較し、別の利用者はAIに質問して答えを得るかもしれません。また、地域の店舗を探す場合にはGoogleマップを利用し、商品の使用感を知りたい場合にはYouTubeやSNSを利用することもあるでしょう。
このように利用者の情報収集方法が多様化する中で、企業は特定の検索サービスだけを見ていればよいとは限らなくなっています。
・第一に、利用者がどこで情報を探しているのかを把握することです。
1998年にはYahoo! JAPAN、goo、Infoseek、Exciteなど、複数の検索サービスを利用する人がいました。現在も、検索エンジン、AI検索、地図サービス、SNSなど、利用者が情報を探す場所は多様化しています。自社の見込み客がどのサービスを利用しているのかを理解することが重要です。
・第二に、自社の情報を検索サービスが理解しやすい形で提供することです。
当時のロボット型検索エンジンでは、Webページの情報を適切に収集してもらうことが重要でした。現在のAI検索でも、Googleなどが自社のWebページを適切に認識できるようにすることは、基本的な技術的対策の一つです。ただし、AI検索に取り上げられるための特別な保証された方法があるわけではありません。
・第三に、一度の検索流入だけで終わらない関係を作ることです。
1998年のポータルサイトは、検索以外のサービスを充実させることで、利用者に繰り返し訪問してもらおうとしていました。現在の企業でも、役立つ情報の継続的な提供、メールマガジン、動画、SNSなどを通じて、利用者との接点を増やすことが考えられます。
ここで最も重要なのは、過去の技術をそのまま使おうとしないことです。
1998年のgooに対する検索対策と、2026年のGoogleのAIモードに対する対策では、技術的な仕組みが大きく異なります。また、検索順位を上げることと、AIが回答を作成する際に特定のWebサイトを参照することも、同じではありません。
しかし、利用者が情報を探す方法が変わるとき、企業も新しい情報の届け方を考える必要があるという原則は、現在でも役立ちます。
まとめ
1998年の日本では、Yahoo! JAPANだけでなく、goo、Infoseek、Exciteなど、多くの検索サービスが競争していました。
gooは日本語の全文検索技術で注目され、1997年には『INTERNET Watch』の年間10大ニュースで第1位に選ばれました。Infoseekは検索機能と専門情報サービスの統合を進め、Exciteは利用者ごとに表示を変更できる機能などを導入しました。また、東芝のフレッシュアイは、更新されたばかりの情報を探せることを強みとしていました。
それぞれの検索エンジンが異なる特徴を持ち、利用者は必要に応じて使い分けていました。企業もまた、複数の検索サービスから訪問者を集めることを考えなければならない時代だったのです。
その後、検索エンジンの技術はさらに進化し、Googleが日本の検索市場で存在感を高めていきます。しかし、1998年の時点では、どの検索エンジンが将来の中心的な存在になるのか、まだ決まっていませんでした。
私は、この時代の歴史が、現在のAI検索の変化を考えるうえでも参考になると思っています。
今はGoogleやChatGPTなどが注目されていますが、これからの情報検索がどのような形になるのかは、まだ変化の途中です。だからこそ、一つのサービスだけに依存するのではなく、利用者にとって役立つ情報を、さまざまな経路から発見してもらえるようにすることが大切なのではないでしょうか。