「せっかくお金をかけてWebサイトを作ったのに、誰も見に来てくれない」「自社の商品やサービスを必要としているお客様に、どうすれば見つけてもらえるのだろうか?」こうした悩みは、現在の中小企業経営者やWeb担当者だけのものではありません。実は、約30年前の日本でも、多くのWebサイト運営者が同じ問題に直面していました。
1998年当時、こうした問題を解決するための重要な方法の一つが、Yahoo! JAPANのカテゴリ登録でした。当時のYahoo! JAPANは、現在のGoogleとは異なり、人間のスタッフがWebサイトを確認し、ジャンル別に分類して掲載する「ディレクトリ型検索」という仕組みを採用していました。企業にとっては、検索順位を上げる以前に、まずYahoo! JAPANのカテゴリに登録してもらうこと自体が重要な集客活動だったのです。
今では、Googleに自社のWebサイトが表示されることは当たり前のように思われています。しかし当時は、人間が選んだWebサイトだけが、Yahoo! JAPANのディレクトリを通じて利用者に紹介される仕組みでした。そのため、自社のWebサイトを見つけてもらうためには、検索サービスの運営者に認めてもらう必要があったのです。
今回は、1998年のYahoo! JAPANのカテゴリ登録がどのような仕組みだったのか、なぜ企業が登録を重視したのか、そしてその仕組みがどのように変化していったのかを振り返ります。この歴史を知ると、現在のAI検索時代に企業が考えるべき、ある重要な問題が見えてきます。
1. Yahoo! JAPANのカテゴリ登録とは、どのような仕組みだったのか?
Yahoo! JAPANは1996年4月1日、ソフトバンクと米国Yahoo!の合弁によって設立されたヤフー株式会社がサービスを開始しました。LINEヤフー株式会社の公式沿革によると、サービス開始時刻は午後3時20分でした。当初は約15,000のWebサイトを収録し、ディレクトリ検索とキーワード検索を提供していました。
現在の検索エンジンでは、コンピューターが大量のWebページを自動的に収集し、検索アルゴリズムによって関連性を判断しています。しかし、当時のYahoo! JAPANでは、人間のスタッフがWebサイトを一つずつ確認して分類していました。
《出典》沿革 ― ヤフー株式会社(LINEヤフー株式会社、公式企業沿革)
1. インターネット上のWebサイトを人間が分類していた
ディレクトリ型検索を理解するためには、図書館を思い浮かべるとわかりやすいでしょう。図書館では、本が文学、歴史、科学、経済などのジャンル別に分類され、利用者は目的に合った棚から本を探します。Yahoo! JAPANも、インターネット上のWebサイトを同じように分類していました。
例えば、旅行に関するWebサイトであれば旅行関係のカテゴリに、ペットショップであればペット関連のカテゴリに、法律事務所であれば法律や専門サービスに関係するカテゴリに分類するという考え方です。

利用者は、興味のあるカテゴリを順番に選択し、その中に掲載されているWebサイトの一覧から、自分が求める情報を見つけていました。
現在のGoogle検索では「大阪 ペットショップ おすすめ」などと検索すれば、さまざまなWebページが表示されます。しかし当時のYahoo! JAPANでは、キーワード検索だけでなく、カテゴリを順番にたどってWebサイトを探すという行動が重要だったのです。
2. Webサイトを分類するスタッフは「サーファー」と呼ばれていた
Yahoo! JAPANでWebサイトの分類を担当していたスタッフは「サーファー」と呼ばれていました。この名称は、WebサイトからWebサイトへと移動する「ネットサーフィン」という言葉に由来しています。
サーファーは、新しいWebサイトを探して内容を確認し、適切なカテゴリに登録する役割を担っていました。現在の検索エンジンがプログラムによって行っている情報収集や整理の一部を、当時は人間が担当していたのです。

2017年6月29日、Yahoo! JAPANがカテゴリ検索の終了を発表した際にも、この仕組みが公式に説明されています。サービス開始時の約15,000サイトから、終了発表時には約80万サイトにまで登録数が増えていたそうです。
《出典》「Yahoo!カテゴリ」サービス終了について(ヤフー株式会社、2017年6月29日)
ここで興味深いのは、当時の検索エンジンにとって、人間による判断そのものがサービスの重要な価値だったということです。インターネット上には、役立つWebサイトもあれば、内容が不十分なWebサイトもあります。そこでYahoo! JAPANは、スタッフが確認したWebサイトを分類して紹介することで、利用者が目的の情報を探しやすくしようとしていました。
2. 1998年のYahoo! JAPANは、どのくらい人気があったのか?
Yahoo! JAPANのカテゴリ登録が企業にとって重要だった理由を理解するには、当時のYahoo! JAPANがどのくらい利用されていたのかを知る必要があります。1998年1月13日、ヤフー株式会社は、前日の1月12日にYahoo! JAPANが725万ページビューを記録し、1日700万ページビューを突破したと発表しました。
ページビューとは、Webページが表示された回数のことです。1人の利用者が複数のページを閲覧すれば、その分だけページビューが増えるため、利用者数と同じ意味ではありません。
当時の発表によると、検索・カテゴリ関連のサービスだけでなく、ニュースや速報などのコンテンツも利用されていました。検索サービスと速報・情報コンテンツの利用比率は約7対3だったとされています。

《出典》Yahoo! JAPANが700万ページ・ビュー達成(ヤフー株式会社、1998年1月13日)
さらに1998年9月には、Yahoo! JAPANの1日あたりのページビューが1,300万を超えていたことが、当時の公式発表で確認できます。
《出典》Yahoo! JAPANの登録ユーザー数20万を突破(ヤフー株式会社、1998年9月8日)
この数字を見ると、Yahoo! JAPANが当時の日本のインターネット利用者にとって、非常に重要な情報の入口になっていたことがわかります。企業経営者の立場になって考えてみてください。自社のWebサイトへのアクセスがほとんどない一方で、Yahoo! JAPANには毎日多くの人が訪問していました。もし、そのYahoo! JAPANから自社のWebサイトを見つけてもらえるようになれば、新しいお客様と出会う機会が増える可能性があります。
そのため、企業がYahoo! JAPANへの登録を重要視することには、十分な理由があったのです。
ただし、Yahoo! JAPAN全体のページビューが多いからといって、登録された個々の企業に必ず大量のアクセスが集まったわけではありません。どのカテゴリに掲載されるか、利用者がどのような情報を求めているかによって、成果は異なったと考えられます。
3. 企業がYahoo! JAPANに登録してもらうには何が必要だったのか?
当時のWebサイト運営者にとって、重要だったのは、自社のWebサイトをどのカテゴリに掲載してもらうかという問題でした。Yahoo! JAPANには、さまざまなジャンルのカテゴリが用意されており、利用者はそこから目的のWebサイトを探していました。
例えば、住宅を建てたい人が建築関係のカテゴリを見ているときに、まったく関係のないカテゴリに登録された工務店のWebサイトを見つけることは難しくなります。つまり、単に登録されればよいのではなく、自社の商品やサービスを必要としている人が探しそうなカテゴリに掲載されることが、集客上重要だったのです。

1. Webサイトの内容をわかりやすく伝える必要があった
当時のディレクトリ登録では、Webサイトのタイトルや説明文、URL、登録先のカテゴリなどが重要な情報でした。例えば、ある企業が「株式会社山田商事」というWebサイトを運営していたとします。会社名だけでは、何を販売しているのか、どのようなサービスを提供しているのかわかりません。
しかし、その企業が大阪で業務用厨房機器を販売しているなら、その事業内容がわかる情報があれば、サイトの分類や利用者の判断に役立ちます。これは説明のための仮想例ですが、当時の登録制度を考えるうえで重要なポイントです。検索サービスの運営者にも利用者にも、Webサイトが何を提供しているのかをわかりやすく伝える必要があったのです。
ただし、1998年のYahoo! JAPANが具体的にどのような文章表現を高く評価していたのかについては、当時の審査基準を確認せずに断定することはできません。また、希望したタイトルや説明文が必ずそのまま採用される仕組みだったわけでもありません。
後年の2001年4月20日の公式発表では、サイトのタイトル、URL、登録場所、コメントなどについて、申請者の希望どおりに採用される保証はないことが明記されています。
《出典》「Yahoo! JAPAN」が有料のサイト登録審査サービス「ビジネスエクスプレス」を開始(ヤフー株式会社、2001年4月20日)
2. 登録を申請しても掲載されるとは限らなかった
もう一つ重要なのは、Webサイトの登録を申請すれば、必ず掲載されるという仕組みではなかったことです。人間が内容を確認し、掲載するかどうかを判断するため、登録を希望しても採用されない場合がありました。
この点についても、2001年の公式発表に興味深い記録が残っています。当時、通常の無料登録申請では、審査に約2~3週間かかり、登録されなかった場合には特に通知が行われない仕組みだったと説明されています。
つまり、申請した企業にとっては、しばらく待っても掲載されず、なぜ登録されなかったのかがわからないこともあったのです。ただし、これは2001年時点の公式記録です。1998年にも同じ審査日数だったと確認されたわけではないため、両者は区別する必要があります。
それでも、こうした制度から、当時のWebサイト運営者が登録の可否を気にしていた背景を理解することができます。現在なら、Google Search Consoleなどのツールを利用して、Googleが自社のページを認識しているかどうかを確認できます。しかし、当時のディレクトリ型検索では、掲載するかどうかを最終的に判断していたのは人間でした。
この違いは、SEOの歴史を考えるうえで非常に重要です。
4. Yahoo! JAPANへの登録には、なぜ大きな集客価値があったのか?
ここまで説明したように、Yahoo! JAPANは多くの利用者を集めており、カテゴリに登録されたWebサイトは、利用者に発見してもらう機会を得られました。しかし、実はそれだけではありません。
1998年6月8日、ヤフー株式会社は、Microsoftのインターネットサービス「MSN」にYahoo! JAPANのカテゴリ検索データを提供すると発表しました。同年6月12日から開始されるサービスでは、MSNのスタートページにYahoo! JAPANのカテゴリ構造の第2階層までが「おすすめリンク」として採用されることになりました。
MSNの利用者は、MSNの画面からYahoo! JAPANのカテゴリ検索へ移動し、登録されているWebサイトを探せるようになったのです。

《出典》Yahoo! JAPANがマイクロソフトネットワークにカテゴリ検索のデータを提供(ヤフー株式会社、1998年6月8日)
この出来事は、当時のWeb集客を理解するうえで非常に興味深いものです。Yahoo! JAPANのカテゴリ検索は、Yahoo! JAPANの利用者だけに使われるものではなく、他のインターネットサービスからも利用できる情報基盤になっていたのです。
つまり、ある企業のWebサイトがYahoo! JAPANのディレクトリに登録されていれば、Yahoo! JAPAN以外のサービスを利用している人にも発見される可能性が生まれました。
もちろん、MSNとの提携によって個々の企業のアクセスがどれだけ増えたのかは、別途データが必要です。しかし、カテゴリデータが他の大手サービスでも利用され始めたという事実は、検索ディレクトリが当時のインターネットで重要な役割を果たしていたことを示しています。
この仕組みを現在のWeb集客と比較すると、面白い共通点があります。現在では、企業の情報が検索エンジンや地図サービス、口コミサイト、AI検索など、さまざまな場所で発見される可能性があります。
どこか一つのサービスに情報を掲載することが、別のサービスでの発見につながる場合もあります。ただし、現在のAI検索が1998年のYahoo! JAPANとMSNのように、同一のカテゴリデータをそのまま共有しているという意味ではありません。
重要なのは、利用者がどこで情報を探しているのかを理解し、自社の情報を適切な場所から発見してもらえるようにすることです。
5. Yahoo! JAPANへの登録は、なぜ後に有料審査サービスへ発展したのか?
Yahoo! JAPANのカテゴリ登録が企業にとって重要になっていったことを示す、もう一つ興味深い出来事があります。それが、2001年に登場した「ビジネスエクスプレス」です。
2001年4月20日、ヤフー株式会社は、同年5月7日から有料のサイト登録審査サービスを開始すると発表しました。当時の発表によると、このサービスを利用した企業は、入金確認後7営業日以内に審査を受け、その結果を通知してもらえる仕組みでした。
料金は一般業種が5万円、一部の指定業種が15万円とされていました。ここで非常に重要なのは、料金を支払えば必ず登録されるというサービスではなかったことです。
ビジネスエクスプレスは、あくまでも審査を迅速に受け、結果を通知してもらうためのサービスでした。登録されることも、希望どおりのカテゴリや説明文が採用されることも保証されていませんでした。

《出典》「Yahoo! JAPAN」が有料のサイト登録審査サービス「ビジネスエクスプレス」を開始(ヤフー株式会社、2001年4月20日)
このサービスが登場したのは1998年ではなく2001年ですが、当時のYahoo! JAPANの登録制度が企業にとってどのような価値を持つようになっていたのかを理解するために、ぜひ知っていただきたい出来事です。企業は、検索エンジンに掲載されるかどうかを確認するために、費用を支払うことを検討するようになっていたのです。
今の感覚では、検索エンジンへの登録審査に5万円を支払うことは、不思議に感じるかもしれません。しかし、当時の企業にとっては、それだけYahoo! JAPANに掲載されることが魅力的だったと考えられます。
ただし、実際に何社が申し込み、どの程度の集客効果を得たのかについては、別途資料を確認する必要があります。
ここからわかるのは、企業が検索サービスから見込み客を獲得するために、具体的な費用を投じるようになっていたということです。その後、SEOは企業のWeb集客における重要な投資対象へと発展していきます。
6. Yahoo! JAPANのカテゴリ登録は、なぜなくなってしまったのか?
これほど重要だったYahoo! JAPANのカテゴリ登録ですが、現在ではサービスが終了しています。2017年6月29日、ヤフー株式会社は、「Yahoo!カテゴリ」を2018年3月29日で終了すると発表しました。サービス開始から約22年後のことでした。
終了の理由として挙げられたのは、インターネット上のWebサイトの増加と、検索技術の進歩でした。人間がWebサイトを一つずつ確認して分類する方法では、爆発的に増えたWebサイトを十分に扱うことが難しくなりました。その一方で、プログラムがWebサイトの情報を自動的に収集するロボット型検索エンジンが発展していきました。
Yahoo! JAPAN自身もロボット型検索を採用し、2005年10月には、キーワード検索の結果表示でロボット型検索を優先する方式に変更しました。
《出典》ヤフー、ディレクトリ型検索サービス終了へ、2018年3月で(INTERNET Watch、2017年6月29日)
つまり、Yahoo! JAPANのカテゴリ登録は、ある日突然、利用価値がなくなったわけではありません。検索対象となるWebサイトの数が増え、利用者が求める情報も多様化し、それに対応できる技術が登場したことで、徐々に役割が変わっていったのです。
この歴史は、現在のSEOにも重要なことを教えてくれます。どれほど多くの企業が利用していた集客方法でも、利用者の行動や技術が変われば、以前と同じ効果を発揮し続けるとは限らないということです。
1998年にYahoo! JAPANのカテゴリ登録を重視していた企業が、2018年になっても同じ方法だけに頼っていたとしたら、すでに終了したサービスで集客しようとしていることになります。同じように、現在の企業も、過去に成功したSEO対策だけに頼り続けてよいのかを考える必要があります。
7. Yahoo! JAPANの歴史から、AI検索時代の企業は何を学べるのか?
この歴史を現在のAI検索時代に当てはめると、私は特に重要なことが三つあると考えています。
・第一に、自社の情報を発見してもらう場所を理解することです。
1998年にはYahoo! JAPANのディレクトリに登録されることが重要でした。その後はGoogle検索で上位表示されることが、多くの企業にとって重要な集客手段になりました。現在では、Googleの「AIによる概要」やAIモード、ChatGPTなどによって、利用者が情報を探す場所や方法が多様化しています。
企業は、検索順位だけでなく、見込み客がどのようなサービスを利用して情報を探しているのかを調べる必要があります。
・第二に、第三者が自社を理解しやすい情報を提供することです。
Yahoo! JAPANのディレクトリ型検索では、人間のスタッフがWebサイトを確認し、内容に応じて分類していました。現在のAI検索では、人間のスタッフが一つずつ登録審査をするわけではありません。しかし、自社がどのような企業で、何を提供し、どのような専門性や実績を持っているのかを、わかりやすく公開することには重要な意味があります。
例えば、法律事務所なら、対応している法律分野、弁護士の経歴、相談の流れ、費用などを明確にすることが考えられます。工務店なら、対応エリア、施工実績、得意な工事、費用の考え方などを説明することが役立つでしょう。
こうした情報は、検索エンジンやAIへの対策という以前に、利用者が安心して企業を比較・検討するために必要なものです。
・第三に、一つの集客経路だけに依存しないことです。
Yahoo! JAPANのカテゴリ登録は、かつて重要な集客経路でした。しかし、検索環境の変化によってその役割は小さくなり、最終的にはサービスが終了しました。現在も、Google検索だけに集客を依存している企業は、検索結果の表示方法が変わったときに大きな影響を受ける可能性があります。
そのため、SEOに取り組みながら、Googleビジネスプロフィール、口コミ、SNS、YouTube、業界団体や関連メディアからの紹介など、複数の経路で自社を発見してもらえるようにすることが重要です。
ただし、これらに取り組めば必ずAI検索に引用されるというわけではありません。Googleは公式ドキュメントで、AIによる概要やAIモードに掲載されるためだけの特別な技術的要件はなく、従来のSEOの基本的な取り組みが引き続き重要だと説明しています。
《出典》AI機能とウェブサイト(Google Search Central、公式ドキュメント)
つまり、AI検索時代だからといって、これまでのSEOをすべて捨てる必要はありません。むしろ、検索エンジンの歴史を理解し、時代の変化に合わせて、自社の情報を発見してもらう方法を増やしていくことが大切なのです。
8. まとめ:検索エンジンに選ばれることが、企業のWeb集客の出発点だった
1998年の日本では、Yahoo! JAPANのカテゴリ登録が重要な集客手段の一つでした。当時は人間のスタッフがWebサイトを確認し、ジャンル別に分類していました。そのため、企業にとっては、まず自社のWebサイトを登録してもらうことが大きな課題だったのです。
Yahoo! JAPANには多くの利用者が集まり、1998年にはMicrosoftのMSNにもカテゴリ検索のデータが提供されました。さらに2001年には、企業向けの有料登録審査サービスも始まりました。
しかし、その後、インターネット上のWebサイトが増え、ロボット型検索エンジンが発展したことで、ディレクトリ型検索の役割は次第に小さくなっていきました。そして2018年3月29日、Yahoo!カテゴリは約22年の歴史に幕を閉じたのです。
この歴史からわかるのは、企業のWeb集客は、利用者が情報を探す方法の変化に大きく左右されるということです。私は、このことを現在のAI検索時代にも当てはめて考える必要があると思っています。今まで効果があった方法に安心するのではなく、利用者がどこで情報を探し、どのような情報をもとに企業を選んでいるのかを常に考えることが、これからのWeb集客には欠かせないからです。